アブセンティーズムとプレゼンティーズムとは？企業が知るべき健康経営の課題と対策

近年、従業員の健康と生産性の関係性に注目が集まる中で、健康経営を推進する企業にとって見過ごせないのが「アブセンティーズム」と「プレゼンティーズム」です。

アブセンティーズムは欠勤や病欠などによる労働損失を指し、プレゼンティーズムは出勤しているものの体調不良やメンタル不調により十分に力を発揮できない状態を意味します。

いずれも企業にとって生産性低下やコスト増加を招く大きな課題です。

本記事では、それぞれの定義や違い、測定方法や原因、さらには女性特有の健康課題に焦点を当て、企業が取るべき具体的な対策を解説します。

アブセンティーズムとは何か？

アブセンティーズムとは、従業員が心身の不調により欠勤・遅刻・早退・休職することを指します。

単なる「病欠」と思われがちですが、組織全体のパフォーマンスや職場環境の質を示す重要な指標なのです。そのため、企業にとって深刻な経営課題となる可能性があります。

測定方法と企業に与える影響

アブセンティーズムの適切な管理には、正確な測定が必要です。一般的な測定指標には欠勤率や病欠日数、休職者数があります。

測定方法は「月間欠勤率 = 欠勤日数 ÷ 所定労働日数 × 100」といった計算式で算出します。部署別や年代別に分析することで、特定の傾向やリスクの高いグループを特定できます。

企業への影響は直接的損失と間接的損失に分かれます。

直接的損失は、生産量が減少したり、代替要員の確保コストが必要になったりすることです。間接的損失はより深刻で、他の従業員の業務負担増加により、連鎖的にプレゼンティーズムやアブセンティーズムを引き起こします。さらに、チームワーク悪化やプロジェクト遅延、顧客対応品質低下など数値化しにくい損失も無視できません。

これらは長期的に企業の競争力低下につながるため、重要な経営指標として位置づける必要があります。

よくある原因と背景

アブセンティーズムの主な原因は、メンタルヘルスの不調や心身症、感染症などです。

職場のストレスや人間関係の悩み、過重労働による心的負担が蓄積し、うつ病や適応障害につながるケースが増加しています。

身体的要因としては、季節性インフルエンザなどの感染症、慢性疾患の悪化、過労による体調不良があります。特に生活習慣病の増加により、糖尿病や高血圧などの慢性疾患を抱える従業員が増えています。

職場環境の問題も見逃せません。長時間労働の常態化、ハラスメント環境、適切な休暇の取りにくい風土などが従業員の心身の健康を損ない、結果としてアブセンティーズムを引き起こします。

その他、家族介護や育児との両立困難、長い通勤時間、プライベート時間の確保困難などが従業員のストレスを高め、健康状態悪化につながります。

プレゼンティーズムとは何か？

プレゼンティーズムとは、頭痛や肩こり、PMSなど心身の調子が悪いまま出勤している状態を指します。

まじめに出勤している」と評価されがちですが、体調不良を抱えたまま働くと集中力が低下し、判断ミスが増え、本来の能力を発揮できなくなります。そのため、企業に大きな損失をもたらす隠れた課題です。

測定方法と企業に与える影響

プレゼンティーズムを効果的に管理するには、適切な測定方法が不可欠です。計測方法は複数あり、SPQ（東大1項目版）やWHO-HPQが代表的なものです。

SPQ（東大1項目版）は「過去4週間の自分の仕事の出来を100点満点で評価してください」という1つの質問でプレゼンティーズムを測定でき、従業員の負担も少なく導入しやすいのが特徴です。

WHO-HPQは世界保健機関が公開している健康と労働パフォーマンスに関する質問紙で、世界的に活用例が多く、国際比較も可能です。

SPQ（東大1項目版）を用いると、プレゼンティーズムの日本人平均は84.9％となります。

プレゼンティーズム損失割合（%）＝ 100% – プレゼンティーズム（%）

でプレゼンティーズム損失割合を出すと、15.1%とされ、これは従業員が持つ生産性の約6分の1が失われていることを意味します。また、従業員1人当たり年間約2ヶ月分の労働力が失われているともいえます。

プレゼンティーズムによる損失コストは「年間給与 × プレゼンティーズム損失割合」で算出できます。

例えば、年収400万円の従業員の場合、年間約60万円の生産性損失が発生します。100人の企業であれば、年間6,000万円という莫大な損失になります。

よくある原因と背景

プレゼンティーズムの原因は多岐にわたりますが、特に女性特有の健康課題が注目されます。

月経前症候群（PMS）は女性ホルモン「エストロゲン」と「プロゲステロン」の急激な変動が関わり、イライラ感、緊張、不安、注意力散漫、抑うつなどの症状が仕事のパフォーマンスに直接影響します。

月経による体調不良、更年期障害なども長期間にわたってプレゼンティーズムの原因となります。

身体的不調では慢性的な頭痛、肩こり、腰痛、眼精疲労などが挙げられます。これらは日常生活に支障をきたすほどではないものの、集中力や判断力を確実に低下させます。 メンタルヘルスの問題も重要な要因です。軽度のうつ状態、不安障害、慢性的なストレス状態などは、従業員の意欲や創造性を大きく阻害します。

職場環境の問題では、体調不良での休暇を取りにくい風土、長時間労働が美徳とされる文化、適切な健康管理体制の不備などが、従業員に無理な出勤を強いる結果となります。 ▼参考：SPQ　The Single-Item Presenteeism Question ▼参考：国税庁　令和５年分　民間給与実態統計調査

アブセンティーズムとプレゼンティーズムの違いと共通点

アブセンティーズムとプレゼンティーズムの違いを正しく理解することで、より効果的な対策を講じることができます。

アブセンティーズムとの比較

最も基本的な違いは「会社に出勤しているかどうか」です。アブセンティーズムは従業員が体調不良により「仕事を休む」状態、プレゼンティーズムは「出勤しているが健康問題により本来の能力を発揮できない」状態です。

重要なのは、両者が「独立したものではなく連続した健康リスクのステージ」として捉えるべき点です。軽微な体調不良から始まるプレゼンティーズムが悪化し、最終的にアブセンティーズムに至る流れがあります。

企業への影響度では、一般的にプレゼンティーズムの方が大きな経済損失をもたらします。アブセンティーズムは目に見える形で把握でき代替要員確保などの対策が可能ですが、プレゼンティーズムは「見えない損失」として長期間蓄積され続けます。

混同されがちなポイント

多くの企業が混同するのは「出勤しているから問題ない」という認識です。従業員が職場に来ていると表面上は健康管理がうまくいっているように見えますが、実際には大きな生産性損失が発生している可能性があります。

測定方法についても誤解が生じやすく、アブセンティーズムは欠勤率という明確な数値で把握できますが、プレゼンティーズムは専用の測定ツールを用いなければ正確に評価できません。

女性社員のアブセンティーズム・プレゼンティーズム

女性社員のアブセンティーズムとプレゼンティーズムには、男性とは異なる特有の課題があります。東京都の調査では、女性特有の健康課題により約3割の女性がキャリアアップを諦めており、原因は生理痛（32.0%）、PMS（31.0%）、メンタルヘルス（28.5%）、更年期症状（25.2%）でした。

経済産業省では、女性特有の健康課題による経済損失額は年間3.4兆円に上ると試算しており、企業の競争力に直結する重要な経営課題です。

女性特有の健康課題と影響

女性にはライフステージに応じてさまざまな健康課題が存在します。月経に伴う症状では、腹痛や頭痛、強い倦怠感により日常生活そのものが制限されるケースも少なくありません。さらにPMS（月経前症候群）では、精神的な不調が加わり、仕事上の判断力や対人関係にまで影響が及びます。

更年期に差しかかると、ホルモン分泌の急激な変化から、多様で予測しづらい身体症状や精神症状が出現します。睡眠の質が落ちることで慢性的な疲労感が残り、集中力や持続力を発揮しづらくなります。

また、不妊治療は医学的な負担だけでなく、治療にかかる時間や精神的ストレスも大きく、生活全体に影響を及ぼす要因です。こうした健康課題は「一時的な不調」ではなく、繰り返し起こり得る継続的な課題として企業側も理解しておく必要があります。

月経・更年期・不妊治療とプレゼンティーズム

これらの健康課題は、実際の職場ではプレゼンティーズムとして具体的に表れます。

例えば月経関連の症状では、会議中に集中力が途切れる、細かい作業でミスが増えるといった形でパフォーマンスが下がります。周期が不規則な人では、突発的な体調悪化により急な業務調整が必要になることもあります。

更年期の場合、症状が数年単位で続くため、重要な意思決定を伴う業務において一貫性が保ちにくくなります。体調の波により長期プロジェクトの推進が難航することもあり、昇進辞退や役職降任といった選択を迫られる女性もいます。

不妊治療においては、通院や処置にかかる時間が不規則に発生するため、欠勤や中抜けが増え、業務の継続性に影響が出やすいのが現実です。治療の副作用による体調不良が続けば、勤務中も集中力が低下し、成果が出にくくなります。その結果、キャリアを諦める女性が一定数存在し、企業にとっては大きな人材損失につながっています。

離職・パフォーマンス低下の実例

営業職では、PMSの症状が重い女性が月経前の重要商談を避けるようになり、売上機会を逸失するケースがあります。

管理職では、更年期症状により判断力や集中力が低下し、部下からの信頼を失ったり、重要な意思決定を先延ばしにしてしまうケースが報告されています。

専門職では、月経による体調不良で細かい作業に集中できず、正確性が求められる仕事でのミスのリスクが高まったり、作業継続が困難になる場合があります。

これらの実例が示すように、女性特有の健康課題は個人の問題ではなく、企業全体の人材活用と生産性に直結する重要な経営課題なのです。

▼ 参考：東京都産業労働局　「私は生理・更年期が原因で仕事を辞めました」キャリアアップを阻む現実

アブセンティーズム・プレゼンティーズムの対策と改善策

女性特有の健康課題による生産性損失を防ぎ、すべての従業員が能力を最大限発揮できる職場環境を構築するためには、包括的かつ戦略的なアプローチが必要です。ここでは、アブセンティーズム・プレゼンティーズムの具体的な対策方法を解説します。

制度設計・環境整備のポイント

アブセンティーズム・プレゼンティーズム対策に効果的な制度設計の基盤となるのは、従業員の多様な健康ニーズを理解し、柔軟な働き方を支援する仕組みづくりです。

例えば、月経困難症やPMSの症状が重い時期に在宅勤務を選択できる制度や、更年期症状による体調変化に対応するための時差出勤制度などを導入することで、従業員は体調に合わせて最適な働き方を選択できるようになります。

従来の生理休暇に加え、PMS休暇や更年期症状による休暇など、女性特有の健康課題に対応した特別休暇制度を設けることで、無理な出勤によるプレゼンティーズムを予防できます。重要なのは、これらの休暇を取得しやすい職場風土の醸成でしょう。

その他、女性用休憩室の設置や温度調節の配慮、照明の調整など、女性が快適に過ごせる空間づくりは、体調不良時のストレス軽減に大きく寄与します。

データ可視化と測定ツール

アブセンティーズム・プレゼンティーズムを定量的に把握し、効果的な対策を講じるためには、適切な測定と分析が不可欠です。

定期的な健康調査の実施により、従業員の健康状態や困りごとを定量的に把握します。匿名性を保証したアンケート調査により、月経関連の不調、更年期症状、メンタルヘルスの状態などを継続的にモニタリングし、課題の早期発見と対策の効果測定を行います。

プレゼンティーズム測定ツールの活用も重要です。SPQやWHO-HPQなどの標準的な測定ツールを定期的に実施することで、健康課題が生産性に与える影響を数値化し、投資対効果を明確に示すことができます。

データ分析とKPIの設定により、健康経営の成果を可視化します。離職率、病欠率、エンゲージメントスコアなどの指標を性別・年代別に分析することで、女性特有の課題を特定し、的確な対策を立案できるでしょう。

社内教育と意識改革

健康課題に対する正しい理解と支援体制の構築には、組織全体の意識改革が必要です。

例えば、女性の健康課題についての基礎知識、適切なコミュニケーション方法、配慮すべきポイントなどを学ぶ研修を実施します。特に男性管理職にとっては、理解が困難な領域であるため、医学的根拠に基づいた正確な情報提供が重要でしょう。

全社員向けの啓発活動により、職場全体の理解促進を図ります。女性特有の健康課題について、偏見や誤解を解くための正しい知識を共有し、互いを支援し合う職場風土を醸成します。

メンター制度の導入も効果的です。同じ経験を持つ先輩女性社員がメンターとなり、健康課題を抱える後輩をサポートする体制を構築することで、個人の悩みを組織で支える仕組みを作ることができます。

Wellflowの紹介

これらの対策を効率的に実現するためのツールとして、Flora株式会社が提供するフェムテックサービス「Wellflow」が注目されています。Wellflowは、AIを活用した生理管理機能で従業員の体調パターンを学習し、個別の健康管理アドバイスを提供します。

また、アブセンティーズム・プレゼンティーズムの測定機能により投資対効果を明確に示すことができ、豊富なクーポンやリワード機能で従業員の利用継続を促進する包括的なソリューションです。低周波治療器を用いた生理痛体験プログラムなど、男性管理職も含めた職場理解を促進する革新的な取り組みにより、企業の健康経営と女性活躍推進を総合的に支援します。

▼ 参考：Wellflowのサービス詳細はこちら

まとめ

アブセンティーズムとプレゼンティーズムは、企業にとって「見えないコスト」として深刻な影響を与える経営課題です。特に、女性特有の健康課題は、これらの問題の重要な要因となっています。

しかし、適切な対策により、これらの課題は解決可能です。柔軟な勤務制度の整備、健康管理休暇の拡充、職場環境の改善、そして定期的な測定と分析により、従業員の健康と企業の生産性向上を同時に実現していきましょう。